【山口県全県】日本財団がゼロエミッション船に関するシンポジウム開催

2021-5-21

海と日本プロジェクトを推進する日本財団が、温室効果ガス排出ゼロの船舶=「ゼロエミッション船」に関するシンポジウムを開きました。

日本財団の調査報告によると、国内の海上輸送船については、2050年には化石燃料から次世代燃料へと完全に移行し、そのうちの55パーセントを水素を燃料とした水素船が占めると予測しています。

5月18日（火）日本財団が開催したシンポジウム

水素船については、現在周南市と総合化学メーカー・トクヤマが環境省からの受託事業として、世界初の水素フェリーの実証実験を予定しています。
コンビナートで副生される水素と軽油を混焼させることで、二酸化炭素排出量半減が期待される次世代燃料船で、6月以降徳山湾で実際に運航しながら二酸化炭素の削減効果やコストを調べていく予定です。

日本財団では、ゼロエミッション船の普及に伴う経済効果は2兆3000億円に上ると予測しています。

2050年までに、温室効果ガス排出量の実質ゼロを目指している日本。
船舶分野においても、環境にやさしいエネルギーを使った取り組みに向け、機運が高まっています。